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C.A.M.E.とは

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多文化的背景を持つ青少年へ
教育の支援・充実・拡大を

この法人は、多文化的背景を持つ青少年への教育の支援・充実・拡大を推進する活動を通 して、日本の青少年教育、学校教育、さらには日本社会のグローバル化・多様化の推 進に貢献することを目的としています。

多文化的背景を持つ青少年へ
教育の支援・充実・拡大を

この法人は、多文化的背景を持つ青少年への教育の支援・充実・拡大を推進する活動を通 して、日本の青少年教育、学校教育、さらには日本社会のグローバル化・多様化の推 進に貢献することを目的としています。

NPO-CAME(JAPAN)

NPO:Non Profit Organization(英語:非営利団体)の略です。

CAME:英語の「来る(come)」の過去形。
    日本に「来た、到達した」多文化の背景を持つ人たちを歓迎する気持ちを表現して、

この団体の略称としました。

JAPAN:Japan(日本)は、今後、海外での活動を行うときに使用します。

NPO-CAME(JAPAN)

NPO:Non Profit Organization(英語:非営利団体)の略です。

CAME:英語の「来る(come)」の過去形。日本に「来た、到達した」多文化の背景を持つ人たちを歓迎する気持ちを表現して、この団体の略称としました。

JAPAN:Japan(日本)は、今後、海外での活動を行うときに使用します。

代表あいさつ

IT技術の進化に伴う世界・日本の急激な社会変化に加えて、さらなる世界のグローバル化、日本の少子高齢化社会の進行と、日本社会と日本人は急激な変化の時代を生き抜かなければなりません。
その変化の一つとして、近年、日本で生活する外国の人々が大幅に増えています。そして、その異文化を背景に持つ人々は一時的な訪問者ではなくて、日本全国の至る所で働き学びながら、日本人同様の日常生活を送って生きています。その人々は日本社会の構成員の一人であるので、日本人・外国人が共に生きていく必要があります。
しかし、日本社会の「共生社会」への変化の現在のスピードは決して十分とは思えません。この変化を加速させるために、青少年の「多文化共生教育」の推進が欠かせません。

こんな思いを抱く会員が集い、2020年に当団体が設立され、特定非営利活動法人(NPO法人)としての認可も得て、活動を始めています。
海外在住などで異文化体験のある人、異文化体験のある留学生や帰国生などを指導してきた教育者、グロバルビジネスを通して異文化を体験してきたビジネスマンなど、多様な背景や年齢の会員として参加しています。
特に、若い会員や高校生・大学生などのボランティアが中心となって、このホームページで紹介されている活動を積極的に展開しています。
こんなCAMEの趣旨目的に賛同し、共に活動をしていく会員・ボランティアの仲間を求めています。 皆さんも、日本の青少年の「多文化共生教育」の推進活動を、私たちと一緒に行いませんか? 皆さんのご参加を心からお待ちしています。

2022年1月
NPO法人 日本多文化教育推進センター(CAME)
理事長 松本輝彦

Mission

活動方針

日本在住の多文化的背景を持つ青少年すべてが、日本の公教育を受ける機会を拡大する

 日本に住む多文化的背景を持つ青少年の中には、日本以外の異文化社会で育った経験のある子どもだけでなく、海外長期滞在経験のある日本の子ども、海外からの留学生などが含まれます。
これら日本に在住するすべての多文化的背景を持つ青少年が日本の公教育(学校教育)が受けられる機会を拡大するための支援活動を行います。

日本のすべての児童生徒・青少年を対象とした多文化共生教育を推進する

 日本に住む多文化的背景を持つすべての青少年のみならず、日本で生まれ育った青少年を含む、日本 に居住するすべての青少年を対象とした、多文化共生の意義・重要性の理解を深める教育プロ グラムへの支援推進活動を行う。

Mission

活動方針

日本在住の多文化的背景を持つ青少年すべてが、日本の公教育を受ける機会を拡大する

 日本に住む多文化的背景を持つ青少年の中には、日本以外の異文化社会で育った経験のある子どもだけでなく、海外長期滞在経験のある日本の子ども、海外からの留学生などが含まれます。
これら日本に在住するすべての多文化的背景を持つ青少年が日本の公教育(学校教育)が受けられる機会を拡大するための支援活動を行います。

日本のすべての児童生徒・青少年を対象とした多文化共生教育を推進する

 日本に住む多文化的背景を持つすべての青少年のみならず、日本で生まれ育った青少年を含む、日本 に居住するすべての青少年を対象とした、多文化共生の意義・重要性の理解を深める教育プロ グラムへの支援推進活動を行う。

沿革

2020年
4月22日特定非営利活動法人の申請を提出する。
6月5日特定非営利活動法人として、東京都に承認される。
12月1日サポート教材の製作をスタート
2021年
5月29日第1回目の教員のコミュニティ活動をスタート。
9月25日NPO(横浜他)にサポート教材を提供。
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